オプション取引の基本的な仕組みについてはこちら!
当社が取り扱う「株価指数バイナリーオプション」は、「バイナリーオプション」と呼ばれるタイプのオプション取引です。
バイナリーオプションとは、「相場が満期時点で権利行使価格を上回った(下回った)場合に、一定の金額(「ペイアウト」といいます)を受け取ることのできる」オプションです。
権利行使価格を上回った場合にペイアウトを受け取ることのできる権利を「コール」、下回った場合にペイアウトを受け取ることのできる権利を「プット」と呼びます。
オプションの買い手は、プレミアムを支払って権利を取得し、満期時点に条件が満たされていた場合にペイアウトを受け取ることができます。
また、オプションの売り手は、プレミアムを受け取って権利を売却し、満期時点に条件が満たされていた場合に、買い手に対するペイアウトの支払いに応ずる義務を負います。
- ※損益について
オプションの買い手・売り手、プット・コールの組み合わせすべての場合において「利益、損失ともに限定」となります。
日本225相場が、1カ月後に20,000円を上回った場合にペイアウトを受け取ることのできるバイナリーオプションがあるとします。
買い手は売り手にプレミアムを支払い、コールオプションを取得しました。
- 1カ月後に日本225相場が20,000円を上回っていた場合
条件を満たしているため、購入した権利を行使できます。
プレミアムを支払いましたが、それを上回る金額のペイアウトを受け取ることができます。 - 1カ月後に日本225相場が19,999円に下落していた場合
条件を満たしていないため、購入した権利を行使できません。
ペイアウトを受け取ることはできず、支払ったプレミアムが損失となります。
株価指数バイナリーオプションとは
株価指数バイナリーオプション取引とは、当社で取り扱うバイナリーオプションです。
株価指数バイナリーオプション取引は、一定時間後の相場の方向性を予測する金融商品です。
当社で取り扱うオプションの種類は、「ラダーオプション」です。
原資産レートが、一定時間後に選択した権利行使価格を基準に上昇するか下落するかを予測する取引だよ。
権利行使価格について
- 株価指数バイナリーオプション取引の権利行使価格は、基準となる権利行使価格から上下対称に設定されます。
- 基準となる権利行使価格は、各回号の注文受付が開始される1分前のレートをもとに決定されます。
また、各権利行使価格の値幅は、中長期的な相場の変動から、回号開始直後から極端に高いペイアウト倍率とならないように設定しております。 - お客様は、権利行使価格の中から自由に選択し、お取引いただくことができます。
プレミアムとは
オプションのプレミアムは、高度な数学を用いた理論価格モデルに基づいて算出されます。
代表的な理論価格モデルとしてはブラック・ショールズモデルがあり、容易に入手できるデータを使って理論価格が計算できることから利用されています。プレミアム算出時には理論価格にリスクプレミアム(市場の流動性やヘッジ先の信用状況等に応じたヘッジコスト、オペレーションコスト等)がプラスされますので、取引条件が同一のオプション取引であっても、掲示されるプレミアムは業者ごとに異なります。
当社のプレミアム算出方法の概要をご説明いたします。
バイナリーオプションのプレミアムは「理論価格」と「リスクプレミアム」からなっているんだね。次に、それぞれがどういうものか見てみよう。
理論価格について
当社の株価指数バイナリーオプション取引もブラック・ショールズモデルに基づいて理論価格を算出しています。
同モデルでは、原資産価格、権利行使価格、ボラティリティ(価格変動率)、残存期間、短期金利をパラメーターとして理論価格が計算されますが、残存期間が1日未満の取引であるため、短期金利は実質的に0で計算されます。
原資産価格、権利行使価格、ボラティリティ、残存期間。
一般的なオプション取引と同様、当社の株価指数バイナリーオプション取引における理論価格も、各パラメーターの変動によって変化します。ただし、ボラティリティと残存期間については、イン・ザ・マネーの場合とアウト・オブ・ザ・マネーの場合で理論価格への影響が異なります。
ボラティリティが高くなればなるほど、将来における価格の不確実性が大きくなります。また、残存期間が長ければ長いほど、将来における価格の不確実性は大きくなります。価格の不確実性が大きい場合は、理論価格は以下のようになります。
- ■イン・ザ・マネーの場合
- 不確実性が小さい場合と比べると、満期までに原資産価格が大幅に動いてアウト・オブ・ザ・マネーになる可能性が上昇するため、理論価格の下落要因になります。
- ■アウト・オブ・ザ・マネーの場合
- 不確実性が小さい場合と比べると、満期までに原資産価格が大幅に動いてイン・ザ・マネーになる可能性が上昇するため、理論価格の上昇要因になります。
オプションのプレミアムと各パラメーター(原資産価格、権利行使価格、ボラティリティ、残存期間)の関係性についてをまとめると下の表のようになるよ。
パラメータ | コールオプションのプレミアム | プットオプションのプレミアム | |||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
イン・ザ・マネー | アット・ザ・マネー | アウト・オブ・ザ・マネー | イン・ザ・マネー | アット・ザ・マネー | アウト・オブ・ザ・マネー | ||
原資産価格 | 上昇 | ↑ | ↓ | ||||
下落 | ↓ | ↑ | |||||
権利行使価格 | 高い | ↓ | ↑ | ||||
低い | ↑ | ↓ | |||||
ボラティリティ | 高い | ↓ | ↑ | ↓ | ↑ | ||
低い | ↑ | ↓ | ↑ | ↓ | |||
残存期間 | 長い | ↓ | ↑ | ↓ | ↑ | ||
短い | ↑ | ↓ | ↑ | ↓ |
リスクプレミアムについて
リスクプレミアムは、市場の流動性やヘッジ取引先の信用状況等に応じたヘッジコスト、オペレーション等により変動します。
リスクプレミアムはBID(売却価格)とASK(購入価格)の間にスプレッドに反映します。
- ※株価指数バイナリーオプション取引のペイアウト金額は1,000円(オプション1枚あたり)に固定され、ペイアウト倍率はペイアウト額÷プレミアム(購入)により計算されています。
①バイナリーオプションのプレミアムは各業者によって違うこと。
②どんなパラメーターがプレミアムに影響を与えるか。
は重要だからきちんと理解しておこう!
購入レートについてのご注意
株価指数バイナリーオプション取引では、各権利行使価格についてペイアウト額を1,000円とした場合の取引レートを提示しています。購入レート(購入時の取引レート)は、ペイアウト額と同額(1,000円)となる場合がありますが、購入レートがペイアウト額と同額になる取引は経済合理性を欠くものとなり、この場合、お客様からのご注文を受け付けられません。
途中売却について
株価指数バイナリーオプション取引では、取引時間中(満期の2分前まで)オプションの購入と売却が可能です。
なお、評価損益についてはBid(売却価格)で計算されています。
具体的な損益のイメージは「損益」をご確認ください。
満期時判定について(権利行使・権利消滅に係る判定価格)
○判定価格
判定価格は、各回号の満期時刻前の最後のtickレートを使用します。
○判定価格=権利行使価格(帯)となった場合の判定
判定価格が権利行使価格以上(判定価格≧権利行使価格)の場合は、上昇がヒット(ペイアウト受取)になります。
判定価格が権利行使価格未満(判定価格<権利行使価格)の場合は、下落がヒット(ペイアウト受取)になります。
- ※株価指数バイナリーオプション取引の提示原資産価格は、当社CFD取引で提示している各銘柄のBIDレートとASKレートの中間値(MIDレート)を採用しています。一方、CFD取引のチャートの提示レートは、各銘柄のBIDレートとなります。そのため、株価指数バイナリーオプション取引で提示しているレートは、プラチナチャートCFDなどCFD取引のチャートと一致するものではありません。
スリッページについて
スリッページとは、注文した価格と実際に約定された価格の差のことを指します。
株価指数バイナリーオプション取引において、変動が大きい相場になっている場合等は、スリッページが発生する可能性があり、お客様にとって不利なレートまたは有利なレートで約定する場合があります。
スリッページ対策として、ご注文時にスリッページの限度幅を予め設定(許容スリッページの設定)をすることが可能です。
ただし、許容スリッページを設定された場合、注文を受付けることができない場合があります。
- 1お客様が注文した際に提示していたレート
- 2当社に注文が到達したレート
- 3お客様の注文が約定したレート(許容スリッページを設定していないので、注文到達時点でのレートで約定します。)
- ※有利なレートで約定する場合もあります。
- 1お客様が注文した際に提示していたレート
- 2当社に注文が到達したレート
- ※有利なレートで約定する場合もあります。
- 1お客様が注文した際に提示していたレート
- 2当社に注文が到達したレート
- 1お客様が注文した際に提示していたレート
- 2当社に注文が到達したレート
許容スリッページ設定画面
一時中断(受付停止について)
一時中断は、売買が円滑に行えないほど相場が大きく変動した場合や大規模な災害やテロなどの発生した場合や、システム上の不都合が生じたとき、価格情報配信元による価格情報の異常事態が発生した場合、取扱業者の財務状況に重大な影響を及ぼすほど過度に注文が偏る状況となった場合に発生します。
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